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コンサルタントの現実

独立組もチーム行動がコンサルタントには必要

経営コンサルタントを目指す人の多くは、独立を志向しているようだ。もちろん、すぐに独立というわけではなく、将来的に独立したいというコンサルタントの方が多いだろう。すぐに独立してクライアントを簡単に獲得できるほど経営コンサルタントの世界は甘いものではない。

経営コンサルタントとして独立したとしても、チームで行動することは意外と多くなっている。

相当特殊な能力や実績、高度な専門性があれば別であるが、通常であれば一定期間を修行的に過ごし、その上でタイミングを見て独立を図る。実際には、独立して食えるという経営コンサルタントはわずかであり、企業内で活躍する道を長期的に余儀なくされるケースも多い。

経営コンサルタントには変わり者?が多いこともあって、独立志向が高い人が多い。どちらかというと、組織ではアウトロー的であり、あるいは、異端児的な人が多数を占める。(これは自分も含めて誤解のないように注釈をしておきたいが、けなしているわけでも馬鹿にしているわけでもない。むしろ、経営コンサルタントにとって変わり者というのは一種のステータスでもある)

従来であれば、独立して一匹狼的な経営コンサルタントとして活躍する道があった。もちろん、今でもその道は存在しているが、やはり最近多いのはコンサルタント同士がネットワークを使ってチームでコンサルティングを行う業務である。

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コンサルタントの現実

悪い口コミの広がり

経営コンサルタントは、良い口コミはなかなか広がらないことは以前ご紹介した通りだ。

その理由は簡単だ。クライアント企業、すなわち顧客が経営コンサルタントを独り占めしようとするからである。優秀な経営コンサルタントとは、クライアントに利益をもたらすことができる能力を持つ。

規模が大きい企業であれば、その利益の額たるや半端ではない。つまり、優秀な経営コンサルタントはクライアントから見れば、自分たちに利益をもたらしてくれる打ち出の小槌のようなもの。そういった道具を手放すクライアントは少ないだろう。また、経営コンサルタントを紹介することで、自分のところを見てくれなくなる可能性もあるし、報酬額の変更を経営コンサルタントから言われる可能性もある。経営コンサルタントも顧客が増えれば、それなりに報酬増額を検討するからだ。

だから、人に紹介せずに、自分だけが儲かろうとする。これがクライアント側の心理である。もちろん、それがいけないわけではない。実際、経営コンサルタントとしても、安定的な顧問報酬をもらうことができるクライアントがいれば、長期的に収入は安定する。もちろん、お互いに依存関係になるのは良くないとしても、お互いにデメリットがなければそれはそれで問題ないとも言える。

一方、上手く行っている場合には問題にならないが、クライアントの怒りを買うと面倒なことになるのが経営コンサルタントでもある。

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経営コンサルタントは昔の友人と話が合わない

経営コンサルタントは、やはり特殊な職業なのだろうか。もちろん、経営コンサルタント同士での会話は弾むし頻繁に情報交換を行っているところだ。しかし、なぜか昔の友人とは話が合わない。

恐らく、同じことを感じている経営コンサルタントは多いことだろう。経営コンサルタントの多くは、独立志向が強く、一匹狼的な人が多い。もちろん、勤務経営コンサルタントであれば、会社員という前提にはなるが、それにしてもどこか普通のサラリーマンとは異なるものがある。経営コンサルタントとしての知識を持てば、例えサラリーマンであっても、一般的な会社のサラリーマンとは少し考え方が違うということはあるだろう。

つまり、経営コンサルタントは一般的なサラリーマンよりも、掲げる目標やそれに向かう行動力が少し強いのかも知れない。そういったことの積み重ねが、物の見方を変え、視点を高めているのかも知れない。

安定を好むことが良いとか、独立志向が良いということではない。社会に出るまで、つまり学生時代においてはそれほど価値観や物の見方・考え方に個人差が生じることは少ない。

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中小企業診断士資格を捨てた経営コンサルタント

経営コンサルタントを目指す人に人気の中小企業診断士資格。経済産業省が認める唯一の経営コンサルタントの国家資格として毎年受験者は増加傾向。

一方、全ての受験者が独立や経営コンサルタントになろうと思っているわけではない。企業内でのスキルアップや自分の専門性を磨くため、経営に関する知識を習得したいという動機も多いようだ。中小企業診断士は、いわば日本のMBA的な勉強内容を意識していると言われ、大手の企業では中小企業診断士に合格することで、それなりに優遇されるようだ。特に、金融機関などでは将来の幹部候補として必須の資格となりつつある。

受験者の構成は、30代~40代が多くなっているが、最近では20代など低年齢化しつつある。学生も受験しており、女性の受験者も増加中。

中小企業診断士の女性はまだまだ貴重な存在であり、かつ、経営者の若返りが起こる中、女性の経営者が増えている。そういった現状を考えると、女性の中小企業診断士のニーズはかなり高い。女性の経営者は女性の経営コンサルタントに依頼する傾向も増えている。

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経営コンサルティングが上手く行かない理由

コンサルタントの業務は多岐にわたるが、一般的にコンサルタントの業務を象徴するのが、コンサルティングである。コンサルティングの定義は様々あるが、結論から言えば「クライアント企業の業績を向上させること」である。

業績を向上させるために、問題解決や様々な手法は存在するが、結局行きつくところは「業績の拡大」である。人の問題も、お金の問題も、全ては業績を拡大するために解決が迫られていることだ。

経営コンサルタントといえば、経営コンサルティングが主要な業務。しかし、コンサルティングで成果を出すのはなかなか難しい。

クライアント企業が経営コンサルタントに依頼する、あるいは雇う理由も、最終的には「業績拡大」にある。

だとすれば、経営コンサルタントとしての実力が試されるのはまさに経営コンサルティングの場であり、研修や講演などは経営コンサルティングを行うための営業活動に過ぎない。(もちろん、講演によりやる気を引き出し、知識を提供することで参加者の業績向上に間接的に関与することはできる。しかし、経営コンサルティングは直接的に関与するという意味で、経営コンサルタントからすれば真剣勝負の場になる)

経営の専門家である経営コンサルタントの腕の見せ所が経営コンサルティングにあるのだが、これが実は多くの場合成果を出せないでいる。

理由はいろいろある。経営コンサルタントが誤った支援をしたという可能性もあるし、手遅れだったと言うこともあるだろう。

しかし、最大の理由は1つだけだ。