経営コンサルタントは、やってみると分かるのであるが、本当に業務は過酷の一言に尽きる。かなり忙しいのである。
このご時世、忙しいのは大変ありがたいことだが、多くの経営コンサルタントはハードなスケジュールをこなしていると言える。経営コンサルティング、講演、研修、執筆など、経営コンサルタントが携わる業務は多岐にわたるが、いずれも基本は「肉体労働」であり、体力を消耗する。
まさに身体が資本であり、タフでなければ務まらない。
そうは言っても、まだ独り身であればそれほど大きな心配はない。友達が減るぐらいだ。とても友人と会っている時間などはなく、友達が減ることは必至。これはこれで仕方がないと割り切って、将来のためにガムシャラに働くのも一つだ。その経験が無駄になることはないし、いずれ大きな花を咲かすことになる。
特に、若いうちは体力・気力・精神力共に充実しているため、ある程度の無理も大丈夫だ。経営コンサルタントは、年齢に応じてその時しか経験することができないということも少なくない。その意味で、若いうちはチャンスがあれば何でもやっておくのが良いだろう。
人に投資をする、すなわち「人材育成」のマーケットが拡大している。従来であれば、人を大量に採用して、能力ある人のみを残したり、あるいは、能力のある人材を引き抜くなどして自社の戦力としてきた。
しかし、採用コストも増え、人材の流動性も高いようで現実は優秀な人材はそれほど動かないという事実が明るみになるにつれて、人材に投資をするという考え方が増えてきている。そういったニーズが、経営コンサルタントにも仕事の幅を広げており、研修講師として活躍している経営コンサルタントも多い。
研修講師だけで、年間に数千万を稼いでいる独立経営コンサルタントもいる。どのくらい大きなマーケットが存在しているのか、お分かり頂けるだろう。
研修講師としてのメリットは、リピート性が高いことである。企業からすれば、優秀な講師であれば、変更をする必要もない。また、研修を行うためには、当該企業の情報をある程度把握しておく必要もあり、内部機密的な情報も一部含まれる。そういった背景からも、できれば優秀な講師を変えることなく使い続けたいというように思うようだ。
経営コンサルタントの仕事は経営コンサルティングはもちろん、その他講演や研修、執筆、調査など様々な分野が存在する。全てを行っている経営コンサルタントもいるし、専門分野を絞り込み、何からの業務に特化している場合もある。
若手の経営コンサルタントであれば、最初は仕事を選ぶことなく、様々な業務にあたるのが賢明だ。そうすることで、自分自身に幅が出てくるし、様々な知識を得ることもできる。
一方で、自分が将来的にどのような経営コンサルタントになりたいのかということを早いうちから決めておくことも大切だ。
経営コンサルタントがクライアント企業にアドバイスする時に、口を酸っぱくして言うのが、「目標を決めましょう」という一言だ。大企業になれば、経営計画や事業計画という形でしっかりと毎年、あるいは四半期単位で計画を組んでいる。ただ、中小企業始め多くの企業が計画と言う概念をそれほど重視していない。
そのため、経営コンサルタントは目標設定、計画策定の重要性を説く。
一方、自分自身の目標設定・計画策定ができている経営コンサルタントは果たしてどのくらいいるだろうか。
経営コンサルタントが研修講師を行うと言うケースは良くある。研修と言うものは、一種の教育であるから、経営コンサルタントでなくても行うことは可能だ。
事実、研修会社の研修講師、すなわち専属の研修講師は経営コンサルタントとは限らない。研修会社で研修のノウハウを叩き込まれ、現場で訓練を重ねた研修講師が多い。こういった研修講師は、基本的に「マナー研修」など一般的に体系化あるいはカリキュラム化されている研修を受け持つことが多い。
一方、社員研修のオーダーと言うのはまさに多種多様で、実際には既存のプログラムの枠には収まりきれないことも多い。この場合、その会社内で起こっている問題を取り上げ、そしてそれを解決するための研修を行うことになる。
この場合、会社がどうなっているのか、現状分析を行いながら、それに最も適した研修プログラムを組み立てる必要があるため、経営的な知識が必要だ。このような研修では、現場を知っている経営コンサルタントの方が向いている場合が多い。
実際に、中小企業診断士を持ち、研修講師として活躍している経営コンサルタントは意外と多いのだ。
経営コンサルタントを目指す人に人気の中小企業診断士資格。経済産業省が認める唯一の経営コンサルタントの国家資格として毎年受験者は増加傾向。
一方、全ての受験者が独立や経営コンサルタントになろうと思っているわけではない。企業内でのスキルアップや自分の専門性を磨くため、経営に関する知識を習得したいという動機も多いようだ。中小企業診断士は、いわば日本のMBA的な勉強内容を意識していると言われ、大手の企業では中小企業診断士に合格することで、それなりに優遇されるようだ。特に、金融機関などでは将来の幹部候補として必須の資格となりつつある。
受験者の構成は、30代～40代が多くなっているが、最近では20代など低年齢化しつつある。学生も受験しており、女性の受験者も増加中。
中小企業診断士の女性はまだまだ貴重な存在であり、かつ、経営者の若返りが起こる中、女性の経営者が増えている。そういった現状を考えると、女性の中小企業診断士のニーズはかなり高い。女性の経営者は女性の経営コンサルタントに依頼する傾向も増えている。