社員研修といえば、コンサルタントの業務領域として非常に大きなウエイトを占めている。
中には、経営コンサルタントといいながら、企業の社員研修専門に活動している人もいる。それはそれでもちろん構わないわけであるが、そういった社員研修のマーケットは少し変化が起きている。
そもそも、社員研修（企業研修）のマーケットというのは極めて大きなものである。特に、大企業であれば自前の研修施設（研修所）を持ち、それこそ毎日のように何らかの研修をおこなっているというのが現状だ。
企業の経営資源は「ヒト」「モノ」「カネ」「ジョウホウ」と言われるが、中でも絶対的に大切なのはヒトである。ヒトがいなければ、いくらモノやカネがあっても企業の発展はない。逆に、モノやカネが少々不足していても、ヒトが充実してれば必要なものを生み出すことは可能なわけであるから、やはり企業は人ということになる。
だからこそ、企業はヒトにできるだけ投資を行う。その結果、社員研修というマーケットは拡大の一途を辿った。
しかし、ここにきて、社内でも研修はできるだろう、という風潮がある。わざわざ外部から高い謝金を払って講師を呼ばなくても、社内で対応できるものは対応していこうという流れである。
もちろん全ての研修がそういった流になっているわけではなく、誰が行っても同じような内容となるいわば一般的な知識研修と呼ばれるものにその傾向がある。
最近は、企業が自社で研修を行うことができるような教材も販売されている。
＜参考＞ ⇒ コンプライアンス研修.COM
上記のＨＰでは、誰がやってもそれほど内容が変わることのないコンプライアンス研修の社内利用権を付与した研修教材を紹介している。
そうなると、今後はコンサルタントとしても研修案件が減るかもしれない。とはいうものの、やはりまだまだ専門性の高い研修は、外部の経営コンサルタントなどに依頼するのが一般的だ。
経営コンサルタントは、ある意味生き残りを懸けて、より専門性を磨く必要がでてきたといえる。
特に、インターネットの普及によって講師が有象無象に増加している今はなおさらだ。