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コンサルタントの世界

変わる社員研修の世界【コンサルタント無用論】

社員研修といえば、コンサルタントの業務領域として非常に大きなウエイトを占めている。

中には、経営コンサルタントといいながら、企業の社員研修専門に活動している人もいる。それはそれでもちろん構わないわけであるが、そういった社員研修のマーケットは少し変化が起きている。

そもそも、社員研修(企業研修)のマーケットというのは極めて大きなものである。特に、大企業であれば自前の研修施設(研修所)を持ち、それこそ毎日のように何らかの研修をおこなっているというのが現状だ。

企業の経営資源は「ヒト」「モノ」「カネ」「ジョウホウ」と言われるが、中でも絶対的に大切なのはヒトである。ヒトがいなければ、いくらモノやカネがあっても企業の発展はない。逆に、モノやカネが少々不足していても、ヒトが充実してれば必要なものを生み出すことは可能なわけであるから、やはり企業は人ということになる。

だからこそ、企業はヒトにできるだけ投資を行う。その結果、社員研修というマーケットは拡大の一途を辿った。

しかし、ここにきて、社内でも研修はできるだろう、という風潮がある。わざわざ外部から高い謝金を払って講師を呼ばなくても、社内で対応できるものは対応していこうという流れである。

もちろん全ての研修がそういった流になっているわけではなく、誰が行っても同じような内容となるいわば一般的な知識研修と呼ばれるものにその傾向がある。

最近は、企業が自社で研修を行うことができるような教材も販売されている。

<参考> ⇒ コンプライアンス研修.COM

上記のHPでは、誰がやってもそれほど内容が変わることのないコンプライアンス研修の社内利用権を付与した研修教材を紹介している。

そうなると、今後はコンサルタントとしても研修案件が減るかもしれない。とはいうものの、やはりまだまだ専門性の高い研修は、外部の経営コンサルタントなどに依頼するのが一般的だ。

経営コンサルタントは、ある意味生き残りを懸けて、より専門性を磨く必要がでてきたといえる。

特に、インターネットの普及によって講師が有象無象に増加している今はなおさらだ。

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コンサルタントの世界

経営コンサルタントの総合化と専門化

経営コンサルタントに相談にくる相談者(クライアント)は困っている・悩みを抱えているという人が大半である。

そもそも悩みがなければ誰かに相談する必要もない。(実際のところ、単に話を聞いて欲しいという相談者や、自分の自慢しかしない相談者も多いのであるが)

この場合、経営コンサルタントとして、相談内容が自分のよく分からないことだった場合、どうすれば良いのかという問題がある。

考えられるパターンは、

  • 困っているのだからどんな相談にも最善を尽くす
  • 自分の知らないことは断る
  • 自分の得意領域に強引に内容を持ち込む

ということだろう。

困っている人が来た場合・・・

困っている人なんだから、自分で知らないことでも調べる、あるいは知ったかぶる、などで何とか対応しようとする。

これは、いわば経営コンサルタントの総合化といってよいだろう。自分の専門領域はあるが、あるいは専門領域を持たずに、全ての案件に柔軟に対処することを目指すもの。

一方で、知らないことは知らないし、専門外のものは全て断るという方針の場合、経営コンサルタントの専門化ということができる。

自分の知っていることに強引に結びつける、いわば内容のすり替えは好ましいとは言えない。(実際になんでもかんでもITに結びつけたり、自分の得意分野に持っていく経営コンサルタントも実は多いのであるが、考え方を変えればこれも自分の専門領域を持っているという見方もできなくはない。)

あなたはどのような対応をするだろうか?

善し悪しの問題ではなく、実際に相談に来る人はバラエティに富んだ内容を持ってくるので、その対応如何というのは重要であるといえる。

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コンサルタントの世界

団塊世代・シニアの経営コンサルタント需要増加?

経営コンサルタントの業界は激動の時代に入ったといっても良いだろう。

インターネットを閲覧していれば、コンサルタントが数え切れないほど登場している。特に、ソーシャルメディアと言われるツイッターやフェイスブックを見れば、IT系のコンサルタントと目ぼしき人が山のように溢れている。

経営コンサルタントのポジションは今後どのように変わっていくのだろうか?

団塊世代のシニアコンサルタントのニーズは多い

いずれにしても、WEBの世界では若くして成功したITコンサルタントが乱立している。まさに、ITコンサル系は戦国時代といえるだろう。

しかし、よく考えてみれば、ITというのは偶然性やタイミングによって、それほど実力がなくてもビジネス的に上手く行くことも多い。

もちろん、本質的なマーケティング戦略などを駆使して成功に導いた人もいるだろうけれど、運的な要因によって「偶然的に」成功した人もいる。

そういった運も含めて「実力」であることは間違いないが、経営コンサルタントと言うのは、自分が成功した事実を他者にも当てはめることができなければ意味がない。

最近、現れ出したITコンサルは自分の成功をうたう傾向にあるが、果たしてそれはクライアントにも当てはまるのだろうか?

経営コンサルタントというのは、自分が成功した実力も必要であるが、それ以上に「クライアントを成功に導く」ということも大切である。

一方で、最近は団塊世代のシニア層が持つ経験を望むニーズも存在している。

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コンサルタントの顧客

資金に余裕がある時こそ経営コンサルタントの使い時

経営コンサルタントをしていると、「もっと早く言ってもらえれば・・・」ということが多い。経営コンサルタントに依頼をするのは、業績が厳しくなってからという風潮が見られるが、実は本当に経理コンサルタントを使いこなしたいのであれば考え方が逆である。

つまり、儲かっている時こそ、経営コンサルタントに依頼をして欲しい、と思うのだ。その理由は、資金の問題にある。

資金がなければ何もできない

「もう資金繰りが大変なんです!」という状況で相談されも、結局は資金がなければ何もできないというのが現状だ。

これは、経営コンサルタントの報酬という意味ではなくて、資金がなくては打つ手が限定されてくるのが当然である。

資金がなければ会社は回って行かないから、経営コンサルタントは何を言うのかというと、「経費削減」だとか、「人員カット」ということになる。そんなことは依頼者としてはコンサルにわざわざ相談しなくても分かっていることで、それ以外の方策を相談したいはずだ。

しかし、実際にコンサルの身になって考えてみれば、資金がなくては営業力強化もできなければ販売促進もできない。だから、できるだけ固定費を削減して何とかこの苦境を乗り越えよう、といった方向性しか見出せなくなる。

厳しいときこそ、経営コンサルタントの腕の見せ所と思うかも知れないが、必ずしもそうはいえないのだ。

例えば、病気になったことを考えてもらいたい。

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コンサルタントの条件

経営コンサルタントになりたいならブログを書こう

経営コンサルタントの仕事は無限大。というのは、経営コンサルタントというのは言ってしまえば「何でも屋」や「便利屋」に限りなく近い仕事、というのが現実。

もちろん、主な仕事といえば、

  • 経営コンサルティング
  • 研修や講演など講師
  • 執筆

という3つの柱があるといわれるが、実はそれに付随するたくさんの細かい業務も必要だ。経営コンサルティングをしようと思っても、机の上に座っていて完結するということはない。

経営者と話をしたり、現場に出向くこともコンサルティングを行ううえでは当然のこと。現場にいけば、必要に応じてコンサルタント自ら在庫の調査をすることもあるだろうし、お客さまからアンケートやヒアリングを行ったり、目的に応じてやらなければいけないことは毎回異なる。

そういった中にあって、「執筆」というスキルは是非とも身につけておいた方が良いスキルであるといえるだろう。