経営コンサルタントの仕事は経営コンサルティングはもちろん、その他講演や研修、執筆、調査など様々な分野が存在する。全てを行っている経営コンサルタントもいるし、専門分野を絞り込み、何からの業務に特化している場合もある。
若手の経営コンサルタントであれば、最初は仕事を選ぶことなく、様々な業務にあたるのが賢明だ。そうすることで、自分自身に幅が出てくるし、様々な知識を得ることもできる。
一方で、自分が将来的にどのような経営コンサルタントになりたいのかということを早いうちから決めておくことも大切だ。
経営コンサルタントがクライアント企業にアドバイスする時に、口を酸っぱくして言うのが、「目標を決めましょう」という一言だ。大企業になれば、経営計画や事業計画という形でしっかりと毎年、あるいは四半期単位で計画を組んでいる。ただ、中小企業始め多くの企業が計画と言う概念をそれほど重視していない。
そのため、経営コンサルタントは目標設定、計画策定の重要性を説く。
一方、自分自身の目標設定・計画策定ができている経営コンサルタントは果たしてどのくらいいるだろうか。
経営コンサルタントであれば、講演を上手くこなすことができるかどうかは非常に重要だ。講演を通して自分の認知度を上げることもできるし、講演によってコンサルティングにつながるような案件も多い。
講演は自分を売り込むための営業としての要素も持っている。また、経営コンサルタントは様々な情報をインプットするのも重要であるが、アウトプットする機会もしっかりと持つ必要がある。そのアウトプットの場として、講演と言うのは良い機会になる。
講演を通して参加者から情報を収集することができるというのも大きな魅力だ。通常、講演ともなれば30名以上は参加者がいるもの。全ての人と会話を持つことはできないが、それでも数人と話をすることができる。
そこで得た情報は生の情報であり、自分が出す情報以上に価値があるものである。講演によって情報を出すことして、経営コンサルタントとして一皮むけるということもあるのだ。
100年に1度の不況だと言われる。最近になってようやく景気は上向きになってきたが、ここ数年はまさにどん底の景気であり、どこの会社も厳しい経営を迫られている。
経営コンサルタントの業界は比較的活況のようだ。いや、経営コンサルタントと言うのは、基本的には景気に左右されずに業務を受注することが可能だ。極端な話、経営コンサルタントにとって業務が受注できるかどうかは、景気の善し悪しはあまり関係ない。その経営コンサルタントが有名であるかどうか、人気があるかどうかの方が重要である。
景気が悪くなれば、企業は「売上増大」「利益確保」に躍起になる。この場合、自分たちでは限界があるから、外部にブレインを求める。すなわち、景気が悪くても経営コンサルタントの業務は減らない。
経営コンサルタントはかなり孤独な職業である。もちろん、人と触れ合う機会は非常に多いし、人との接点がまるで無いということではない。一方で、孤独に陥ることも結構あるのだ。
例えば、クラインアント企業への経営コンサルティングの場合には、社長以外とは孤独な関係になることが多い。通常、経営コンサルタントを入れるのは、社長の単独決裁で行われることが多く、社長以外の社員からは総スカンを食らう場合もある。
経営幹部や社員からすれば、経営コンサルタントはウザイ存在以外の何者でもない。善し悪しは別として、社員の立場からすれば、現状を変えるということに対しては少なからず抵抗を持っている。できれば、今の状況を変えたくないというのが本音なのだ。
経営コンサルタントは、問題点を発見し、原因を考え、課題を設定し、改善策を出して実行に導くようにする。これは、社員からすれば何とも面倒な存在なのである。
経営コンサルタントの登竜門的な資格である、中小企業診断士。経営コンサルタントになるには特に必須の資格と言うわけではないが、経営コンサルタントに必要な知識を一通り押さえることができると言うこともあって人気の資格試験である。
中小企業診断士には独占業務は無い。そして、経営コンサルタントは中小企業診断士を持っていなくても名乗ることができる。（中小企業診断士と名乗るには、中小企業診断士の有資格者で、かつ、登録をしている必要がある）
そのため、「中小企業診断士は役に立たない」と言われることが多いようだ。確かに、人気の経営コンサルタントやベテランの経営コンサルタント、すなわち、中小企業診断士などの資格に頼ることなく仕事がバンバン取れる経営コンサルであれば、中小企業診断士など必要ないだろう。
しかし、経営コンサルタントの世界はいきなり仕事が取れるほど単純な世界ではない。だから、修行や経験が必要だと言われる。しかし、それにも矛盾があって、「修行や経験を積むための仕事すら取れない」ということがあるのだ。
そこで、中小企業診断士を持っていると、公的機関などからスムーズな業務の受託（つまり、仕事をもらうことができる）を行うことができる。これが、中小企業診断士資格の大きなメリットだ。