経営コンサルタントが教える裏事情

 経営コンサルが様々な観点からお役立ち情報を発信

「知らない」と言う勇気

経営コンサルタントは専門家である。専門家であるから、経営に関する知識はもちろん、その他様々な情報に精通しているものだ、と一般的にはイメージされているようだ。
結果的に、そういった風潮が、経営コンサルタントのプライドを引き上げているようだ。つまり、経営コンサルタントに知らないものは無いのだ。もっと言えば、「知らない」と言うことは許されない、それが経営コンサルタントの世界である。
良く考えれ見れば、クラインアントである依頼主からすれば、何でも知っている経営コンサルタントは先生だ。その先生に相談した時に、「知らない」と言われてしまえば、あたかも自分が突き放されたような気になるもの。その上、高い失望感にさいなまれることになる。
だから、経営コンサルタントは何でも知ったかぶりをする。特に、若手の経営コンサルタントにそういった傾向があるようだ。もちろん、善し悪しの問題ではない。

経営コンサルタントは、やはり特殊な職業なのだろうか。もちろん、経営コンサルタント同士での会話は弾むし頻繁に情報交換を行っているところだ。しかし、なぜか昔の友人とは話が合わない。
恐らく、同じことを感じている経営コンサルタントは多いことだろう。経営コンサルタントの多くは、独立志向が強く、一匹狼的な人が多い。もちろん、勤務経営コンサルタントであれば、会社員という前提にはなるが、それにしてもどこか普通のサラリーマンとは異なるものがある。経営コンサルタントとしての知識を持てば、例えサラリーマンであっても、一般的な会社のサラリーマンとは少し考え方が違うということはあるだろう。
つまり、経営コンサルタントは一般的なサラリーマンよりも、掲げる目標やそれに向かう行動力が少し強いのかも知れない。そういったことの積み重ねが、物の見方を変え、視点を高めているのかも知れない。
安定を好むことが良いとか、独立志向が良いということではない。社会に出るまで、つまり学生時代においてはそれほど価値観や物の見方・考え方に個人差が生じることは少ない。

研修講師の報酬・年収とは

経営コンサルタントが研修講師を行うと言うケースは良くある。研修と言うものは、一種の教育であるから、経営コンサルタントでなくても行うことは可能だ。
事実、研修会社の研修講師、すなわち専属の研修講師は経営コンサルタントとは限らない。研修会社で研修のノウハウを叩き込まれ、現場で訓練を重ねた研修講師が多い。こういった研修講師は、基本的に「マナー研修」など一般的に体系化あるいはカリキュラム化されている研修を受け持つことが多い。
一方、社員研修のオーダーと言うのはまさに多種多様で、実際には既存のプログラムの枠には収まりきれないことも多い。この場合、その会社内で起こっている問題を取り上げ、そしてそれを解決するための研修を行うことになる。
この場合、会社がどうなっているのか、現状分析を行いながら、それに最も適した研修プログラムを組み立てる必要があるため、経営的な知識が必要だ。このような研修では、現場を知っている経営コンサルタントの方が向いている場合が多い。
実際に、中小企業診断士を持ち、研修講師として活躍している経営コンサルタントは意外と多いのだ。

講演で成功する

経営コンサルタントであれば、講演を上手くこなすことができるかどうかは非常に重要だ。講演を通して自分の認知度を上げることもできるし、講演によってコンサルティングにつながるような案件も多い。
講演は自分を売り込むための営業としての要素も持っている。また、経営コンサルタントは様々な情報をインプットするのも重要であるが、アウトプットする機会もしっかりと持つ必要がある。そのアウトプットの場として、講演と言うのは良い機会になる。
講演を通して参加者から情報を収集することができるというのも大きな魅力だ。通常、講演ともなれば30名以上は参加者がいるもの。全ての人と会話を持つことはできないが、それでも数人と話をすることができる。
そこで得た情報は生の情報であり、自分が出す情報以上に価値があるものである。講演によって情報を出すことして、経営コンサルタントとして一皮むけるということもあるのだ。

100年に1度の不況だと言われる。最近になってようやく景気は上向きになってきたが、ここ数年はまさにどん底の景気であり、どこの会社も厳しい経営を迫られている。
経営コンサルタントの業界は比較的活況のようだ。いや、経営コンサルタントと言うのは、基本的には景気に左右されずに業務を受注することが可能だ。極端な話、経営コンサルタントにとって業務が受注できるかどうかは、景気の善し悪しはあまり関係ない。その経営コンサルタントが有名であるかどうか、人気があるかどうかの方が重要である。
景気が悪くなれば、企業は「売上増大」「利益確保」に躍起になる。この場合、自分たちでは限界があるから、外部にブレインを求める。すなわち、景気が悪くても経営コンサルタントの業務は減らない。

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