経営コンサルタントは、人前で話をすることが多い職業である。コンサルタントは、講演などの講師として呼ばれることも多く、時には数百人の前で講演を任せられるということも少なくない。
経営コンサルティングの場においても、複数の社員の前でプレゼンテーションを行ったり、協力企業に対して、説明を行ったりすることがある。
経営コンサルタントの業務領域として、講師に専門化するという人も多いのだ。例えば、全国各地で行われる研修会や勉強会の講師活動をメインに行ったり、あるいは、資格学校や大学などの教育機関で講義を行う人も存在する。
社員研修の講師を担当する人も多い。社員研修は経営コンサルティングに付随して発生することも多いため、経営コンサルタントであれば、研修講師は少なくても出来る必要があるのだ。
経営コンサルタントの仕事は多岐にわたりますが、経営コンサルティングという業務があります。これは、経営コンサルタントして中核的な業務であり、簡単に言えばクライアント企業の経営支援のことです。
経営コンサルティングの内容は多岐に渡るのが特徴で、例えば、売上を上げるための支援を行うとします。しかし、売上を上げるためには、様々な要素が絡み合っているので、問題を特定したり、その問題の原因を抜き出したり、それが様々に並行したり交錯したり・・・一筋縄ではいきません。
そのため、単に売上を上げたいといっても、様々な支援が必要になるわけです。結果的に、多くの時間と多くのお金が掛かってくることが大半です。
たったの1ヶ月で売上が上がるということも有り得ますが、通常はそんなに簡単ではありません。経営コンサルタントは魔法使いでもなければ、天使でもありません。
できることは限られています。早く成果を出すことができるときと言うのは、その事象を引き起こしている問題や原因が確実かつ明確な場合に限定されるでしょう。
経営コンサルタントは結構いい収入をもらっているのだろう！と思う人も多いようだ。実際、これは本当にピンきりの世界で、人気のあるコンサルであれば年収ベースで数千万。一般的に1千万円ほどの収入で、コンサルタントとしては成功の部類に入る。
一方、下を見ればきりがない。中には、コンサル業務では生活が成り立たず、コンサルトは全く関係のないアルバイトを深夜に行っている人もいる。特に、コンサルとしての経験がない新人コンサルタントの時期は、そう簡単に仕事をもらえるわけではないので生活は苦しい。独立してからしばらくはそれほどの収入はないのだ。
独立せずに、コンサルファームや一般の企業で勤務コンサルとして働く場合は、最低でも年齢に応じた給料は支給される。コンサルファームの場合は、年功序列のところもあるし、実力に応じてどんどん収入が増えるというところもある。しかし、コンサルの実力を適切に測る、すなわち能力主義の完全導入はそれほど簡単ではなく、多くの場合は顧問先をいくら増やしたか、つまり、営業成績によって給料のベースは決まるようだ。一般の企業の場合には、普通のサラリーマンと同じで、ほぼ年功の給料体系。ただし、中小企業診断士などの資格を持っていると、資格手当てが付くケースもある。
企業の経営戦略、すなわち方向性を考える上で、差別化が必要だと言われる。この考え方は一般化しており、簡単に言えば他と同じではダメだということである。消費者がなかなか物を買ってくれない時代においては、他の企業と差を付けることで、自社の商品やサービスをより目立たせ、購入してもらうことが必要である。
差別化の対象になるのは、商品はもちろん、売り方も含まれるし、人も含まれる。すなわち、他との違いを明確にすることが差別化の基本概念であるから、どのようなものでも差別化の対象にはなり得る。
多くの企業で、いかに差別化を図るのかと言うことに前向きに取り組み始めている。同じものが溢れている時代において、より自社のことをアピールしようと思ったら、差別化が必要なのだ。
それと同じように、経営コンサルタントにも差別化が必要になっている。
コンサルタントに依頼する場合、それなりにコストが必要である。その額は、恐らく一般的なイメージに比べて現実的には高いだろう。
もともと、経営に関するコンサルティング業務は米国などを中心とした海外で発達してきた。日本でもそれなりに認知はされてきているものの、米国に比べればそれはまだまだである。
日本人はそもそも「見えない」ものにはあまりお金を使わないもの。コンサルタントが扱っているもの、あるいは売っているものはそのほとんどが情報であり、見えるものではない。そう言った商品やサービスの特殊性も、コンサルタントに依頼する企業がまだまだ少ないということをあらわしてる。
