コンサルタントといえば、一般的には法人がクライアントと考えがちである。経営コンサルタントであれば、経営を行なっているのは「会社」であるから、会社の社長や経営管理層が顧客の中心である。
もちろん、これから新規創業を考えている人を顧客にするならば、一般消費者が顧客となる。しかし、現実的にはそのような顧客が見つかるというのは少なく、やはり法人が主な顧客であることは違いない。
法人を顧客に考えた場合、そのマーケットは小さいものではない。しかし、一般消費者のマーケットといえばそれは遥かに法人マーケットを凌駕する規模となる。
一般消費者をコンサルティングするというビジネスモデルも今後はコンサルタントとして知っておきたいことである。その先駆け的な存在は、ファイナンシャルプランナーであろう。ＦＰは、法人に対するアドバイスもできるが、個人に対するアドバイス（コンサルティング）も可能。
日本ではまだまだ一般消費者がコンサルティングを受けるというイメージは一般的ではないが、米国では一般消費者がファイナンシャルプランナーからお金に関するアドバイス（コンサルティング）を受けるというのは珍しくない。
一般消費者にもコンサルティングというものが広がりつつある。
日本でも、今後そういったコンサルタントが一般消費者にコンサルティングを行なうということは増えてくると考えられる。
既に、そういった動きは起きている。
コンサルタントのとって、年齢というのは結構重要なものである。
その理由は、コンサルタントの年齢によって顧客となり得る「クライアントの年齢」が決まるからである。
結論を言えば、コンサルタントの年齢プラスマイナス10歳がクライアントの年齢である。
この関係式は何を意味しているのかといえば、コンサルタント自身の年齢によって、クライアントになりうる顧客の年齢が決まるということである。
若いコンサルタントであれば、中小企業などの古参の経営者から「舐められて困っている」という話を良く聞く。しかし、それは当然なのである。
そもそも、クライアントとすべき顧客ターゲットを見誤っている。経営コンサルタントの守備範囲は、自分の年齢をしっかりと考慮しなければならない。
一方、ベテランの経営コンサルタントは最近の若い経営者は・・・と言っているのを耳にするが、これとて同じことだ。自分のターゲットとすべきクライアントからズレが生じている証拠である。
経営コンサルタントは、自分の専門分野を絞るのが重要であるといわれる。
例えば、ＩＴ系に特化したとする。この場合、ＩＴに興味のある全クライアントがターゲットになるかというと、必ずしもそういうことではない。
経営コンサルタントにとって、危険なクライアントという存在がある。そういったことを見極めないで、契約契約と走ってしまっては最悪の場合、経営コンサルタント生命の危機を迎えることになってしまう。
そのため、状況によって経営コンサルタントは「顧客を自ら選ぶ」ということをしなければならない。目先のお金で先を考えずに突き進んでしまうと後で取り返しのつかないことになることも多いのだ。
ズバリ、どういったクライアントに注意しなければいけないかというと、「他の経営コンサルタントの悪口をいうクライアント」である。
こういったクライアントは、ほぼ100％あなたのことも誰かに悪く言うことになる可能性が極めて高い。そういった習性を持っていると理解しておけば良いだろう。
誰誰の言ったことをやったら失敗した、だからあなたにお願いしたい。とあなたが言われた場合、「待ってました。私に任せなさい」となりがちであるが、注意したほうが良い。
なぜならば、こういったクライアントは依存心が高い傾向にあるからである。
